ドローン、まだまだ流行っていますね。あなたはもう手に入れましたか？
最近は機体の小型化・高性能化が進み、個人でも簡単に手に入れられる価格帯の商品が増えています。お小遣いで買える数千円台の“トイドローン”から、業務用の撮影や測量にも使える数十万円～100万円超のモデルまで実にさまざま。「ここまで高性能だと、壊すのが怖くて気軽に飛ばせない……」と思うようなハイスペック機種もありますが、まずは初心者向けの手ごろな機体で練習するのがおすすめです。
とはいえ、いざ実際に飛ばしてみると
- 「とりあえずホバリングはできるけど、もっとスムーズに操縦したい」
- 「メンテナンスや機体構造も自分で把握したい」
- 「法律や免許制度がいろいろ変わったらしいけど、よくわからない…」
と悩む方は多いのではないでしょうか。
せっかく手に入れた大切なドローンを墜落や破損から守るため、また違反行為を無自覚に行ってしまわないためにも、正しい知識と安全に操縦する技術は必須です。今回は、ドローンの腕をアゲるためにおすすめの「独学」「講習会」「スクール」という3つの方法について、最新の情報を交えながらご紹介します。
ドローンを買ったばかりの方も、これから買おうとしている方も、ぜひ最後までチェックしてみてください！
1．ドローンを「使いこなす」ということ
1-1 「飛ばす」と「使う」は違う
ドローンを入手したら、とにかく早く空を飛ばしたくなるものですよね。とはいえ、「単に飛ばせる」だけと「自由自在に使いこなす」ことには大きな差があります。趣味やホビーで楽しむ場合でも、安全面や他者への配慮はとても重要。まして仕事で使うなら、なおさら高度な操縦技術と法令順守が求められます。
「使いこなす」ために必要な代表的な要素は、たとえば以下のようなものです。
- ドローン本体の操縦技術
- 気象・電波に関する知識
- ドローンの構造・メンテナンス方法
- 関係法令・マナー・申請手続き
これらを学ぶことで、単に「飛ばす」だけでなく「安全に・意図通りに・トラブルなく運用する」ことが可能になります。
参考リンク
「ドローンは何を見て何を運ぶのか？drone 最新動向の実態に迫る」
→ ドローンの基本的な仕組みや海外の事例も知りたい方はぜひチェックしてみてください。
1-2 ドローンの腕をアゲる3つの方法
ドローンの技術や知識を身につける方法として、以下の3パターンが考えられます。
- 独学で身につける
- 友人やワークショップで教えてもらう
- 専門のドローンスクールに通う
まずはそれぞれの特徴を簡単に見ていきましょう。
① 独学で身につける
ドローンは、基本的に「購入すればその日から操縦できる」手軽さがあります。ただし2022年以降、日本では機体重量が100g以上のドローンは登録が義務化されており、さらに夜間飛行や人口密集地の上空を飛ばすなどの“レベル2以上”の飛行には国土交通省の許可・承認が必要になる場合があります。
また、2022年末に施行された**無人航空機操縦者技能証明制度（一等・二等ライセンス）**があり、特定の飛行方法を行うには国家資格が必要になりました。独学で進めるにしても、こうした最新の法令情報の把握は欠かせません。
それでも「時間をかけてコツコツやりたい」「費用を抑えたい」という人にとって、独学は魅力的です。機体の構造を自分で分解・組み立てしながら覚えられるのも独学のメリット。ただし、正しい知識や飛行場所の確保ができない状態で無理に練習すると事故や違法行為につながるリスクが高いので要注意です。
② 友人やワークショップで教えてもらう
もし周囲にドローン経験者がいるなら、直接アドバイスをもらえるのはとてもラッキーです。操作方法やトラブル対応など、実際に見ながら教えてもらえるのは上達の近道。また、企業や団体が開催するワークショップやセミナーは数千円〜無料のものもあり、「実際に購入する前に試しに操縦してみたい」という方にもおすすめです。
一方で、ワークショップや友人から教えてもらう場合は、法令の専門知識や保険の加入方法、より高度な応用操作などはカバーしきれないことが多いので、「一通りの知識を網羅したい」と考えるなら物足りなく感じることもあるかもしれません。
③ 専門のドローンスクールに通う
本格的に学びたい、あるいは一等・二等の国家資格取得を見据えたい場合には、ドローンスクールが最適です。これまでは「民間資格」しか存在しませんでしたが、2022年末からスタートした国家ライセンス制度に対応したスクールが全国で増えています。
ドローンスクールでは、
- 最新の法令・申請手続き
- 気象・電波などの座学
- シミュレーターや屋内外の練習場を使った実技
- 墜落事故やトラブルを防ぐメンテナンス・安全管理
といった内容を体系的に学べます。受講費用は数万円〜数十万円と安くはありませんが、仕事に活かしたい場合や安全に上達したい場合には投資価値があるでしょう。
2．ドローン講習会・イベント情報
ドローンの普及が進む一方で、法律違反や墜落事故なども社会問題になっています。そうした事故を防ぐためにも、しっかり学べる講習会やスクールを活用するのは大きな意味があります。
ここでは主な学び方3つ（独学・低価格の講習会・スクール）について、最新事情を織り交ぜながら簡単にご紹介します。
2-1 独学で勉強する
独学を選ぶ場合、まずは法令・制度面のチェックをしっかり行いましょう。2022年以降に大幅にルールが変わっており、機体登録や保険加入、飛行申請など、確認すべきポイントが増えています。国土交通省や自治体、あるいは各メーカーの公式情報を定期的に確認することが大切です。
操縦練習は、周囲に迷惑がかからない場所をきちんと選ぶ必要があります。近年は屋内外のドローン専用練習場も各地に増えており、会員制や予約制で法的許可の取りやすいフィールドを提供しているサービスもあります。費用はかかりますが、安全かつ合法的に実技を積めるのは大きなメリットです。中には専任スタッフが常駐していて、質問しながら練習できるところもあるので、積極的に活用してみてください。
2-2 低価格の講習会や無料イベントに参加する
- メーカ―や代理店主催の無料レッスン
- 企業や団体が企画する初心者向けワークショップ
こうしたイベントなら、費用を抑えながら基礎を学ぶことができます。特にDJI製品を扱う公式代理店が実施するセミナーや体験会では、新機種の操作説明や空撮テクニックなどを直接質問できる場合もあり、初心者にはありがたい機会です。
近年では、撮影機材としてのドローンだけでなく、産業用途（測量、農薬散布、インフラ点検など）向けの講習も多様化しています。自分の目的に合う講習を探してみましょう。
2-3 ドローンスクールでガッチリ学ぶ
前述の通り、ドローンスクールには「民間資格対応コース」や「国家ライセンス（一等・二等）対応コース」などがあり、学習内容や目標レベルが明確化されています。たとえばカリキュラム例は以下のようなものです。
- 座学：航空法、電波法、民法、気象知識、リスク管理、操縦理論など
- 実技：ホバリング、離着陸、8の字旋回、ノーズインサークルなどの基礎飛行
- 応用：高高度飛行、夜間飛行、目視外飛行、有人地帯上空飛行の実践シミュレーション（※国家資格コースの場合）
スクールを修了すると修了証が発行されるほか、特定の要件（飛行経歴や座学・実技試験など）を満たすことで、国土交通省への飛行申請がスムーズになるケースもあります。今後は国家資格を持つ操縦者がさまざまな業種で歓迎される流れが強まることが予想されるため、仕事に活かしたい人はスクールの受講も検討してみてください。
3．ドローン講習会を利用するメリット・デメリット
3-1 メリット
- 正しい操縦技術と知識が身につく
- 独学でなんとなく飛ばすよりも、安全で効率の良い方法を体系的に学べます。
- 最新の法令情報や申請手続きが学べる
- 法規制は随時アップデートされるため、専門家やスクールが最新情報を教えてくれるのは大きな利点です。
- 横のつながりが増える
- 同じ目的を持つ仲間と出会えるので、情報交換や今後のビジネスチャンスにつながることも。
3-2 デメリット
- 受講料が高額になりがち
- 1～2日間の講習でも数万円、合宿や本格的なスクールだと十数万円～数十万円かかることもあります。
- 目的意識がないままだと活かしきれない
- 「資格を取ればすぐ仕事になる」と安易に考えてしまうと、費用対効果が低くなる可能性があります。受講前に「何がしたいか」を明確にしておきましょう。
4．ドローン関連制度の今後
4-1 国家ライセンス制度の導入
2022年12月にスタートした「無人航空機操縦者技能証明制度」によって、レベル4飛行（有人地帯上空での補助者なし・目視外飛行など）を行う際、一等無人航空機操縦士の資格が必須となりました。一方、より一般的な業務（建築・測量など）で使われるレベル2〜3飛行では、二等無人航空機操縦士でも対応可能です。
ただし、資格がなくても申請を行えば飛行できるケースは残されており、必ずしも全ての飛行に資格が必要とは限りません。今後も運用ルールは調整・追加される可能性があるため、定期的に国土交通省の情報をチェックしてみてください。
4-2 登録・リモートIDの義務化
機体重量100g以上のドローンは、2022年6月から登録が義務化され、さらに屋外を飛行する場合にはリモートID機能を装備することが原則として求められます（猶予期間あり）。これにより、万が一トラブルや事故が発生した際、機体情報を迅速に特定できる体制が整いつつあります。
4-3 業務での活用がますます拡大
海外ではすでに宅配やインフラ点検などにドローンが本格導入されており、日本でも国土の広さや人口分布を踏まえ、物流や災害救助などの分野で導入が加速しています。資格制度が確立したことで、安全に操縦できる人材のニーズが今後さらに高まると見られています。
5．まとめ
いかがでしたか？
この記事では「ドローンを飛ばす」だけでなく、正しい知識と技術を身につけて「使いこなす」ための方法をご紹介しました。短期間で集中して学べるスクールや講習会はもちろん、独学でコツコツ学ぶ方法もあります。大切なのは、「自分がどのようにドローンを活用したいのか」を明確にし、それに合った手段を選ぶことです。
- 趣味で空撮を楽しみたい → 初心者向けイベントやワークショップで基礎を学び、独学で練習を積む
- ビジネスで導入したい → 専門スクールで体系的に習い、必要に応じて国家資格取得を検討
- 最新法令や安全知識も押さえたい → メーカーや代理店の公式講習、行政や業界団体のセミナーを活用
日本でも大手物流企業やベンチャーがドローン配送サービスの実証実験を進めるなど、今後もドローンの活用範囲は拡大していくでしょう。法規制が変われば、それに対応できる操縦者がますます重宝されます。正しい技術と知識を身につけて、トラブルなくドローンライフを楽しんでくださいね！
補足
- 規制が強化される背景には、やはり一部の利用者による事故や違法飛行があります。マナーを守り、安全第一で運用することが、ドローン産業全体の健全な発展にもつながるのです。
- スクール選びや資格取得を検討している方は、必ず最新情報を公式サイト（国土交通省、総務省、メーカー公式ページなど）で確認してください。新しい技術や制度がどんどん導入されており、情報は常にアップデートされています。
まだまだドローンの進化から目が離せません。あなたもぜひ、安全に空を楽しみながら、新しい可能性を切り拓いてみてください！